調査会社ＢＣＮが８日発表した３月のデジタル家電販売動向調査によると、薄型テレビの販売台数は前年同月比３４．９％増と２カ月連続で３割以上伸びた。不況の中で販売が伸びた背景には、メーカー各社が在庫処分や決算対策で値引き販売を強化したことも影響していると見られる。
３月の薄型テレビの平均販売単価は９万８０００円（前年同月は１１万２９００円）と１０万円の大台を割り込む水準まで低下した。
今後の薄型テレビの販売動向についてＢＣＮの道越一郎アナリストは「３月並みの販売状況が維持されるとは思えない」と厳しい見方をしている。雇用不安や賃下げの動きなどを背景に個人消費が一段と冷え込む懸念があるため。
調査は全国の家電量販店約２３００店舗の販売データを基に集計した。【和田憲二】
引用元 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090408-00000130-mai-bus_all
